オリンピックボランティア、辞退しようと思うの……
言語アテンダンスという憧れの役職を貰って、五輪の最前線で携われることを誇りに思ってたけど、この状況で五輪開催するのは……
私にはまだやりたいこと・やらなきゃいけないことが沢山あるから命を危険にさらせないわ💦
https://twitter.com/8sz06umu8penfi2/status/1346633148164055040?s=21
#東京五輪の中止を求めます
五輪チケット35万円分払い戻し、決まってた*ボランティアも辞退しました。腐りきった日本のマスメディアに騙されました。「他では決して得られない感動を体験、大切なパ-トナーとして一緒に大会を作ろう」とかの電通のキャッチコピ-に騙されました。
https://twitter.com/x8ftcqv3q2dg5sm/status/1347254056314523648?s=21
五輪組織委、高額な役員報酬(年間2400万円)はそのままでした
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1610076785/
https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account)
オリンピック
【ついに…】東京五輪の緊急調査に“NO”を明言する国が出た (゚Д゚;)
【ついに…】東京五輪の緊急調査に“NO”を明言する国が出た (゚Д゚;)
- NO.9139640 2020/12/31 21:12
東京五輪の緊急調査に“NO”を明言する国が出た!「ラオスは選手を派遣しない」 - 「それでも菅さんは、五輪について『やるしかないんだろ』と言っているそうです。最終的に開催の可否を決めるのはIOCですし、菅さんから五輪中止を言い出すことは絶対にないですよ」(自民党中堅議員)
菅義偉首相(72)は、訪日した国際五輪委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(66)と11月16日に会談した際も、2021年7月開催の東京五輪について「観客ありの開催を想定している」と伝えていた。
しかし、新型コロナ“第3波”で、状況は一変した。
首相肝いりの「Go To キャンペーン」も一時停止され、世は再び“自粛ムード”に突入している。
今の日本を見ても、「2021年に東京で五輪を開催できる」と世界は思うのだろうか――。
12月、本誌は日本以外の205の国と地域の五輪委員会(NOC)に、一斉アンケートをおこなった。
「2021年7月に五輪は開催できるか?」
「選手を派遣するか?」
「コロナ禍が続いた場合、どのように開催されるべきか?」
以上3つの質問をしたところ、16カ国のNOCから回答を得られた。
多くの国が、「開催を確信」「選手を派遣する」と答えた中で、驚くべきはラオスの回答だ。
【日時】2020年12月31日 06:00
【ソース】Smart FLASH
- [匿名さん]
【パリ五輪】ブレイクダンス初採用 野球・ソフトボール・空手は落選 (゚Д゚;)(゚Д゚;)(゚Д゚;)
【ジュネーブ共同】国際オリンピック委員会(IOC)は7日の理事会で2024年パリ五輪の実施種目と出場枠を決定し、1対1で踊って採点で勝敗を決めるブレイクダンスが初めて採用された。
スケートボード、スポーツクライミング、サーフィンは初実施の東京五輪に続いて選ばれたが、野球・ソフトボールと空手は開催都市提案の追加競技から漏れた。
陸上男子で日本のメダル有望種目の男子50キロ競歩も外れた。
12/8(火) 5:31 共同通信
https://news.yahoo.co.jp/articles/5f3c1978f8f8865179dad3652ec1d6a1396b8c18
(出典 amd-pctr.c.yimg.jp)
【世論調査】東京五輪、見直すべきが半数以上!!!
東京五輪「中止」「再延期」が計61%
2020/12/6 16:34 (JST)12/6 16:51 (JST)updated
https://www.47news.jp/news/5575413.html
共同通信の世論調査によると、新型コロナウイルスの感染拡大で1年延期された東京五輪・パラリンピックの来年夏の開催は「中止すべき」が29.0%で、「再延期すべき」の32.2%を含めると61.2%が見直しを求めた。
【衝撃】韓国、東京五輪を政治利用!? 不参加で日本を揺さぶれば謝罪と賠償を引出せる(゚Д゚;)
統一は来年
文・菅「徴用補償」大枠合意…東京オリンピック前にビッグディールも
聯合ニュース2020-11-16 06:31:43
https://www.yna.co.kr/view/MYH20201116001700640
日本の強制徴用問題と関連して文在寅大統領と菅義偉首相が
「被害者に補償をしよう」という原則に合意したことが確認されました。
最近の一連の韓日高官級の疎通が、
合意を土台にしたというのが与党関係者の説明です。
ソ・ヘリム記者が単独報道します。
(記者)
最近、韓日高官級の疎通が加速化しています。
韓日局長級対面協議が再開され、朴智元国家情報院長が日本を訪れました。
また、韓日の外交次官が電話会談を行い、
共に民主党の金振杓議員をはじめとする韓日議員連盟も日本を訪れました。
このように機敏な動きの根底には、韓日首脳の原則共感がありました。
ある与党関係者は聯合ニュースTVとの通話で
「両首脳が強制徴用被害補償をしようということに同意をした」とし
「補償の方法について、
青瓦台と外交部が相手のカウンターパートと頻繁に会って熟議した後、
両首脳が会って決断をしようという方針」と説明しました。
これまで韓日首脳が徴用問題の解決に努力する旨の立場を
明らかにしたことはあるが、
具体的には双方が「被害者補償」の原則で意見を集約したという点が
確認されたのは今回が初めてです。
この関係者は「代位弁済」をはじめとする
いくつかの方法に対する実務的な議論が交わされ、
最近はそれから少し進展したと交渉の雰囲気を伝えています。
実際、韓日首脳間の「温度」も変わりました。
文在寅大統領は14日、映像形式で開かれた
「ASEAN + 3」首脳会議で菅首相を特に言及しました。
文在寅大統領(14日)
「尊敬する議長、各国首脳の皆さん、
特に日本の菅首相様お会いできてうれしいです」
文大統領が韓日関係改善にドライブをかけることは、
朝鮮半島の平和プロセス再起動構想とも関連しています。
接点は東京オリンピックです。
政府は、東京オリンピックを対北対話再開のきっかけにしようと
構想を持っており、
日本は東京オリンピックの成功に死活をかけています。
したがって、実務交渉を通じて補償合意案を導出し、
首脳間の「ビッグディール」を
東京オリンピック前にしようとするというのが政府の構想です。